1.1.d「何をしなければならないか」という業務活動(Activity)ではなく、「どのような成果をださなければならないか」という成果責任を各職務ごとに 7±2つずつ設定します。

2.2.人につく役職(職能資格級)ではなく、職務分析(Job Analysis)を通じて職務の難易度・重要度による職務等級(Job Grade)を設定します。

3.3.成果責任と職務等級を Guidelineに、結果Imageの成果目標を設定します。

4.4.成果評価の結果を、給与を決定する最も重要な要素として反映します。


 


Consulting Output

職務分析 教材

成果責任記述書

成果責任Matrix

職務等級制度

成果主義給与制度

成果管理制度